ニュースパラ選手育成のため14の
競技団体に強化資金贈呈

パラ選手育成のため14の競技団体に強化資金贈呈
日本パラスポーツ協会の森会長へ支援の目録を渡す中井地区ガバナー(中央左)

1月20日、東京都千代田区のザ・キャピトルホテル東急において、330-A地区(東京都/中井正力地区ガバナー)によるパラリンピック中央競技団体(NF)強化資金贈呈式が行われた。東京パラリンピックでメダルを獲得した14の中央競技団体に対し、選手強化支援としてそれぞれ100万円ずつを寄贈するもので、中井地区ガバナーから公益財団法人日本パラスポーツ協会(日本パラリンピック委員会)の森和之会長へ、支援金合計1400万円の目録が手渡された。

今回の330-A地区の支援には、日本ライオンズによる東京2020オリンピック・パラリンピック(オリパラ)支援事業の残金として、地区に戻された資金が活用された。日本ライオンズのオリパラ支援事業は全国のライオンズクラブから約5億円の支援金を集め、パラリンピック次世代選手への支援やモニュメント設置などの事業を実施。このうち計画を進めていたパラ競技観戦に障がいのある児童・生徒を招待する事業は大会直前で中止になり、それにより残った資金が拠出割合に応じて各準地区へ戻された。330-A地区は東京五輪の誘致段階から都民への啓発活動を展開しており、日本ライオンズの支援事業では地元地区としてその立案や実行を担ったことから、事業残金も本来の目的に沿って活用しようと、日本パラスポーツ協会を通じて14の中央競技団体を支援することとした。

贈呈式で記者の質問に答える橋本会長と里見選手

贈呈式には来賓として東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の橋本聖子会長、スポーツ庁の大谷圭介スポーツ総括官が出席。橋本会長は日本ライオンズの支援事業に対して感謝を述べ、「組織委員会の委員長として、パラリンピックの成功なくして東京大会の成功はないという思いで準備を進めてきた」「共生社会、多様性と調和といった、真に成熟した国家を目指して国がやるべき政策が詰まっていると感じた」と東京パラリンピックを振り返った。

また、次世代選手として日本ライオンズの支援を受け、東京パラリンピックのバドミントン女子シングルスとダブルスで金メダルを獲得した里見紗李奈選手から大会の報告があり、「バドミントンは今回のパラリンピックで初めて正式種目となったので、必ずシングルスとダブルスで金メダルを取って初代女王になりたいという強い思いで臨み、二つの金メダルを獲得することが出来た。パリ・パラリンピックでも金メダルを二つ取れるようにがんばりたい」と決意を語った。

2022.01更新(取材/河村智子)