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●初日総会（開会式）

ラスベガス国際大会の初日総会（開会式）は午前9時半から、MGMグランド・ガーデン・アリーナで開かれ、ナレシュ・アガワル国際会長による年次報告、国際第3副会長候補者による選挙演説、脳神経外科医で医療関連のニュース報道に携わるサンジェイ・グプタ医師による基調講演、恒例のフラッグ・セレモニーが行われた。

今大会の公式行事のほぼ全てが行われるMGMグランド・ラスベガスは、総客室数5004室と世界最大規模を誇り、カジノの他にカンファレンス・センター、アリーナ競技場などを含む巨大な複合施設だ。総会会場のMGMガーデン・アリーナは収容人数約1万6000人。プロレスやボクシングの伝説的なビッグマッチが数多く開催され、格闘技の殿堂として名高い。最近では今年4月、ボクシングWBA世界ミドル級王者で、ロンドン・オリンピック金メダリストの村田諒太が、日本人として初めてMGMリゾーツ・インターナショナルとスポンサー契約を結んで話題になった。

今大会をもって任期を終えるアガワル国際会長は、創設101年目の1年間を振り返った。年度末会員数が145万3236人と史上最多に達し、奉仕受益者の数は1億1300万人を記録したことや、MyLionや間もなく公開される新たなウェブサイトなど会員をつなぐテクノロジー向上を始めとした成果を発表。新時代の最初の年にふさわしい1年になったと報告した。

国際第3副会長候補者は、アメリカ・ミネソタ州のブライアン・E・シーハン元国際理事。応援演説を行ったウィンクン・タム国際会長は、コンピューター・ソフトウェアの専門家であるシーハン候補者は、ライオンズの将来の担い手として最適のリーダーであると紹介した。シーハン候補者は、斬新で創造性に富んだ取り組みで若い世代を引きつけ、質の高いメンバーを増やしていきたいと力強い声で語り、支援を求めた。

基調講演を行ったグプタ医師は、米テレビ界最高の栄誉とされるエミー賞を複数回受賞した経歴を持ち、6年前にCNNで「Fat Nation（肥満大国）」という肥満対策番組をスタートさせている。講演に先立ち、ステージには小児糖尿病を患う男児と、メンバー3人が登場して自らの糖尿病体験を述べた。その一人、ボブ・コーリュー前国際会長は、退任から間もなく1型糖尿病を患っていた28歳の長男を亡くした体験を語った。糖尿病はLCIフォーワードが掲げる五つの主要奉仕分野の一つ。グプタ医師は糖尿病患者には身体的なケアだけでなく精神的な支援が必要なことや、予防のための対策について説明。糖尿病に気付いていない予備軍は多く、ライオンズが認識向上に取り組むことで大きな変化を生じさせるだろうと述べた。

●日本ライオンズ代議員会・朝食会

初日総会に先立ち、午前7時半からMGMグランド内のカンファレンス・センターで、八複合地区ガバナー協議会議長連絡会議主催の日本代議員会・朝食会が開かれた。代議員会ではまずこの日午後から始まる代議員投票の手順について、中村泰久国際理事から説明があった。

朝食会では、日本から2018～20年国際理事に立候補している安澤荘一候補者（元332-D地区ガバナー／福島県・白河小峰ライオンズクラブ）が紹介され、東日本大震災をきっかけに立候補を決意したことや、LCIFを通じた人道奉仕の推進に力を入れたいとの抱負を語った。朝食会にはアガワル国際会長も駆けつけ、日本の貢献に対して感謝の言葉を述べた。

大会前の国際理事会で報告された6月22日時点の登録者数は1万5868人。最多はアメリカの4,958人で、日本は2番目に多い1,816人、次いで3番目はネパールで1,219人となっている。

●代議員投票、セミナー

初日総会の終了後、午後1時から代議員の資格審査と投票がスタートした。代議員の資格証明と投票の手順は前回シカゴ国際大会から変更され、資格証明と投票が初日総会の午後から最終日総会の朝まで3日間にわたって行えるようになった。今大会では国際会長及び国際第1～第2副会長の信任投票、国際第3副会長と2018～20年国際理事選挙、4項の国際会則及び付則改正案が代議員投票に付される。開会式後は多くの代議員が投票に足を運び、長い行列が出来ていた。

午後は奉仕事業やクラブ運営などさまざまなテーマでセミナーが開かれた。グドラン・イングバドター次期国際会長が取り組む女性イニシアチブ「ニュー・ボイス」のセミナーでは、全体の半分以上が質疑応答に割かれていたが、参加者の関心が高く、発言者が尽きなかった。東洋・東南アジア（OSEAL）地域の会員を対象にしたOSEALセミナーは、出席者が参加出来るようクイズ形式で実施された。最初はなかなか発言する人がいなかったが、時間が経つにつれて雰囲気が和み、発言が相次ぐようになった。ただ期待していたほどは出席者が集まらず、ジュンユル・チョイ国際第2副会長からは次回以降もこの形式で実施するなら、もっと周知徹底する必要があるとの発言があった。

2018.07更新（取材･写真／河村智子、井原一樹）